6月2014

池井戸潤「銀行仕置人」

作家の池井戸潤の「銀行仕置人」をよみました。

この作家は、人気のテレビドラマの半沢直樹シリーズで有名な作家です。

最近人気のある作家で、私も好きな作家の一人です。

 

この小説は、半沢直樹シリーズと同様に銀行を舞台とした もので、融資部にいた主人公が500億円の巨大融資の焦げ付きの責任を負わされ、エリートコースから外され、出向待ちのポストに回される。

ただ、この500億円の融資焦げ付きには銀行内部の不正や陰謀があり、それに気づいた主人公がそれを暴くために闘っていくというストーリーです。

 

半沢直樹シリーズとよく似たストーリーですね。

 

読みやすくて痛快なストーリーですので、皆さんにお勧めします!

 

 

 

遺言の掟8か条~第参条!!

遺言を書く場合に、注意すべき点が何点かあります。

これから、「遺言の掟8か条」として遺言を書く際の注意点やアドバイスをしてきたいたいと思います。

 

今回は、「第参条」です。

第参条 漏れをなくすこと!

 

せっかく作成した遺言が元で相続争いとなることがあります。

その理由の一つが、遺産の記載漏れがあった場合(一部遺言ともいう)です。

 

不動産や預貯金、動産(家財道具)などは全て記載しましょう。

そのためには、「その他一切の財産は○○に相続させる」という条文を最後に入れることです。

 

これでもって、漏れがなくなります。

その条文の前に記載されていた遺産を除く残り全部が含まれることになるからです。

 

遺言の作成などでお悩みの方は当事務所までお気軽にご相談ください。

当事務所の弁護士が貴方の立場に立って最も適切な方法をアドバイスします。

 

 

歌野晶午「世界の終わり あるいは始まり」

作家の歌野晶午の「世界の終わり あるいは始まり」を読みました。

この作家は、以前から名前は知っていましたが、作品を読むのは初めてでした。

 

スリーリーは、東京近郊で小学生の低学年を狙った誘拐殺人事件が多発する中で、自分の子どもがその犯人ではないかと疑い、迷い、苦しむ親を描いたものです。

 

子どもが犯人であった場合にどうなるか、人間の弱さや身勝手さ、親の責任などに揺れ動く心理を描いた作品です。

 

新しい切り口の作品で、一転二転するストーリーもおもしろいとは思います。

興味のある方は、読まれてはいかがでしょうか?

 

 

 

六甲登山!

先日、友人と一緒にJR住吉から石切道を通って六甲山を登り、有馬まで歩きました。

 

このコースは、六甲山~有馬まで約4時間弱で歩けるので、短時間で六甲山を登るにはいいコースだと思います。

 

石切道という名前は、昔、六甲山から御影石を切り出して運んだ道ということでその名前が付いており、今もコースの途中に大きな石が残っています。

   

 

コースは、阪急芦屋川からロックガーデンを通って行くコースほど整備されていませんが、歩きにくいというほどでもありませんし、人も少なく自然を楽しみながら歩けるいいコースだと思います。

 

有馬に下りた後は、「金の湯」で金泉につかりゆっくりしました!!

 

その後は、もちろん、ビールです!!

遺言の掟8か条~第弐条!!

遺言を書く場合に、注意すべき点が何点かあります。

これから、「遺言の掟8か条」として遺言を書く際の注意点やアドバイスをしてきたいたいと思います。

 

今回は、「第弐条」です。

第弐条 「記載は正確に!」

 

遺言は遺言者の死亡後に効力が発生します。

ところが、死亡後に遺言の内容を遺言者本人に再確認はできません。

 

もし、不正確な記載があれば、その解釈が元で相続争いとなります。

どこそこの誰々に、何をどれだけやるのか正確に記載すべきです。

 

また、相続人に残すのであれば、「相続させる」です。相続人でない人(受遺者)に残すのであれば、「遺贈する」です。

 

遺言の作成などでお悩みの方は当事務所までお気軽にご相談ください。

当事務所の弁護士が貴方の立場に立って最も適切な方法をアドバイスします。

 

なお、21日(土)に開催する無料法律相談会は、申込多数で一杯となりました!

 

 

 

無料法律相談会の開催案内!!

神戸山手法律事務所では、6月21日(土)に無料法律相談会を開催します!

 

時間は、13時~17時の間です。

相談は1組あたり30~40分程度で、4組程度を予定しています。

 

場所は、神戸山手法律事務所(JR神戸駅から北へ徒歩3分、湊川神社すぐ前)の相談室で行います。

 

 

内容は、交通事故、離婚、相続・遺言、労働問題、借金などの法的トラブルについて、当事務所の弁護士が個別面談による法律相談を行います。

 

ただし、当事務所で初めての相談の方に限ります。

 

相談料は無料です。

 

完全予約制ですので、希望される方は事前に当事務所まで電話(078-335-5122)で申込みください。

 

基本的には先着順(4組程度)としますので、希望者多数の場合はご容赦ください。

 

弁護士による個別無料相談ですので、法的なトラブルでお悩みの方は、どうぞ安心してお申込みください。

遺言の掟8か条~第壱条!!

遺言を書く場合に、注意すべき点が何点かあります。

これから、「遺言の掟8か条」として遺言を書く際の注意点やアドバイスをしてきたいたいと思います。

 

今回は、まず「第壱条」です。

第壱条 「遺言は公正証書にて作るべし!」

 

 

公正証書遺言がより安全で安心です。

 

 

何よりも、紛失や改ざんの可能性がありません。

また、不備により無効となることも考えられません。

 

 

検認の手続も必要ないので、速やかに移転登記や預金の払出しなどの手続がスムーズにできます。

 

 

検認などの手間隙や心労を考えると、公正証書作成費用など安いものです。

 

 

 

それでも、自筆証書遺言にするのであれば、作成前後に、専門家(弁護士や行政書士など)のチェックを必ず受けてください。

 

遺言の作成などでお悩みの方は当事務所までお気軽にご相談ください。

当事務所の弁護士が貴方の立場に立って最も適切な方法をアドバイスします。

 

堂場瞬一「20(ニジュウ)」

作家の堂場瞬一の「20」を読みました。

この作家は、警察小説とスポーツ小説の両ジャンルで有名な作家です。

ただ、私はこれまでこの作家の警察小説は何冊か読みましたが、スポーツ小説はこの本が初めてでした。

 

ストーリーは、低迷続きで身売りの決まった名門球団が最後の本拠地での試合で、プロ初先発のルーキーが8回までノーヒットノーランを行っている中で、9回の3つのアウトを奪えるかを描いた小説です。

 

9回の20球の投球を巡る投手や味方選手、監督、相手の選手や監督などの思惑や心理状態などを一球一球描いています。

 

最初はおもしろいのかなと半信半疑で読み始めましたが、臨場感あふれる手に汗にぎるストーリーで一気に読み終えました。

 

野球好きの人にはお勧めの小説だと思います。

 

 

厚生年金の未加入と事業主の損害賠償義務

労働者が社会保険の適用事業所で雇用されている場合に、事業主が厚生年金等の加入手続を行わなかったために、厚生年金が受給できない場合に、労働者は受給できなかった厚生年金相当額の損害賠償をすることができるのでしょうか?

 

今日は、この問題について考えてみたいと思います。

 

厚生年金法においては、適用事業所に使用される一定の者は、使用されるに至った日に被保険者資格を取得し、その効力は社会保険庁長官の確認によって生じるとされています。

その確認の前提手続として、事業主は社会保険庁長官に対して被保険者資格の取得を届け出る義務を負っており、その違反には罰則も用意されています。

 

そして、事業主が被保険者資格取得の届出を怠った場合に、後から加入手続をしたとしても、保険料徴収権の2年という時効の壁があり、とりわけ年金に関しては、それ以前の未加入となった期間は将来の老齢年金額に反映されません。

したがって、このような場合に、労働者の負う不利益について事業主に対して損害賠償席球できるかが問題となります。

 

この問題については、下級審の裁判例では、雇用主の届出義務違反を労働契約上の債務不履行とと構成し、労働者の損害賠償請求を認めています。

 

この場合の損害額は、本来受け取ることができた年金額と国民年金の保険料から被用者保険の保険料の本人負担分を控除したものになると思います(過失相殺が行われる場合もあります)。

 

ただ、これまでの裁判例では、被保険者本人が年金支給年齢に達している場合は、ほぼ問題なく損害賠償請求が認められている一方で、年金支給年齢に達しておらず、かつ、資格期間を満たしているかどうか明らかではない事例では、受給可能性ないし受給額が未確定であるとして損害賠償は却けられているようです。

 

社会保険の加入など、労働トラブルでお悩みに方は、どうぞお気軽に当事務所までご相談ください。

 

 

勤怠不良と普通解雇

労働者が、欠勤、遅刻、早退、私用外出を頻繁に繰り返しているような場合に、普通解雇をすることができるでしょうか。

 

労働者は、雇用契約に基づき、使用者の指揮監督に従って労務を提供すべき義務がありますので、就業規則等で定められた始業時間から就業時間までの全部または一部において労務を提供しない場合には、雇用契約上の債務不履行となり、普通解雇事由に該当する可能性はあります。

 

もっとも数回遅刻や欠勤があったとしても、他の日には適切に就労していれば、普通解雇事由に該当する程度の債務不履行(労務を提供していない)状態とまでは言えない場合もあります。

多数回の遅刻や欠勤が繰り返されて始めて解雇事由が認められることになります。

 

次に、解雇権濫用にあたるかどうかについては、勤怠不良の回数、程度、期間、態様、欠勤の理由、職務に及ぼした影響、注意指導の内容回数等と該当従業員の改善の見込み、注意指導に対する対応、当該労働者の過去の勤務成績等を考慮して、解雇が過酷といえるかどうかという観点から判断されることになります。

 

特に、使用者が、労働者に対してその都度注意していたかどうかという点が重要になります。

 

解雇事由に該当すること及び解雇権濫用でないことについては、使用者側が立証責任を負担することになります。

具体的には、タイムカード、注意指導の具体的な内容、回数について、労働者側の対応の内容等について、客観的な資料を保存しておくことが重要です。

 

労働者の解雇など雇用関係を巡る法的なトラブルでお悩みの方は当事務所までお気軽にご相談ください。

 

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